★５億９０００万円を全信協から関西の顧問に支払った証拠を見たから。（証拠は住友銀行印有の振込書）
★２億円・３億円の収入者に振り込んだ銀行印のある振込書を見て確認したから。
★保証の責任はないこと確かめるため、証券発行の協会が支払っている証拠の銀行振込書を見たから。
★営業、対面販売、仕入れ、事務所、店舗等が不要であることが「ハガキ・インターネット」だけでできることを、「ハガキ・インターネット」による資料請求がたくさんあるのを確かめたから。
★東京高等裁判所の判決書を見て「保証証券で保証し１千万円支払った証拠（１千万の銀行振込書・裁判所への実行通知内容証明書・東京高等裁判所の判決書）を見て、これは本物だと確認できたから。
★福祉事務所からの生活保護者に関する保証依頼書を見て、本当に地方官庁から保証依頼があるのだと疑いが晴れたから。
★無限に人数を増やすのではないことが「公証役場の有限登録印有公文書」を
見て有限を公証役場で確定しているので安心できたから。
★インターネットでのトラブルを心配したが、全信協のように住所、電話、法人名、保証代弁（事故支払）金額ほか明細をホームページ上に掲示し、証拠の確認を奨励しているのは他になく、偽名、匿名でネットを悪用して発生するトラブルとは正反対で安心できると確信したから。
★新聞記事を図書館で見て全信協からの資料は信用できるから。
★とりあえず、５億９０００万円の１００分の１である５９０万円を目的にし、達成したら１０分の１の５９００万円をと収入拡大の道を見つけられたから。
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